杉山大志_キヤノングローバル戦略研究所

杉山大志_キヤノングローバル戦略研究所

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  • シリーズ「脱炭素の正体をトコトン語る」①地球温暖化の科学

    シリーズ「脱炭素の正体をトコトン語る」①地球温暖化の科学

    ジャーナリストの大高未貴さんと杉山大志研究主幹の対談で、脱炭素についてトコトン語ります。既出の講演「新冷戦下のエネルギー政策:脱炭素優先から安全保障優先へ」の資料を使いながら、分かりやすく、じっくり話を進めます。▼資料はこちら【全5回】①地球温暖化の科学②新冷戦の勢力図③脱炭素の現実④米国共和党と脱炭素⑤日本のエネルギー政策杉山大志(キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹)

  • 気候変動は太陽が原因か?

    気候変動は太陽が原因か?

    「地球は温暖化しており、その主因はCO2である」というIPCCの仮説は完全に崩壊している。最新の論文によれば、①そもそも地球温暖化の観測には都市熱がかなり混入している。②IPCCの気候モデルでは太陽光の強さは過去も未来も一定と「仮定」しているがこれに科学的根拠はない。気候モデルでは観測された温暖化はCO2が主因であると教え込まれて(チューニングされて)いるにすぎない。③太陽光の強さが長期的に

  • 魚が消えた本当の理由は? 外国のせい? 温暖化のせい? 漁業のサステイナビリティを考える|片野歩×杉山大志

    魚が消えた本当の理由は? 外国のせい? 温暖化のせい? 漁業のサステイナビリティを考える|片野歩×杉山大志

    講演概要魚が減り、水産業が衰退しています。理由は何でしょうか? じつは魚は増やせるし、水産業は成長産業になります。水産資源管理に詳しい片野 歩先生に、キヤノングローバル戦略研究所 杉山 大志研究主幹がお話を伺います。講師 片野 歩1963年生まれ。早稲田大学商学部卒業、水産会社勤務。90年から北欧を中心とした水産物の買付業務に従事。95~2000年、ロンドンに駐在し、欧州を主体とする世

  • トランプのエネルギー革命

    トランプのエネルギー革命

    トランプ政権はエネルギー政策を大変に重視しており、化石燃料を掘りまくり(Drill Baby Drill)、豊富かつ安価なエネルギーを供給することでエネルギー優勢(Energy Dominance)を確立するとしています。これは決してトランプ大統領だけではなく、大統領・上院・下院を制した米国共和党の総意です。日本の現行のエネルギー政策は脱炭素を最優先するものでしたが、今後はどうするべきか。杉山大志

  • 大井川の水とリニアの本当の話

    大井川の水とリニアの本当の話

    概要ジャーナリストの小林一哉さんと杉山大志研究主幹の対談で、大井川の水利用の現状と、リニア新幹線との関係について解説します。川勝知事が「命の水」と呼んだ大井川の水とは、そもそもどのように静岡県民に利用されているのでしょうか。そしてそれは、リニア新幹線の工事によって、どのような影響を受けるのでしょうか。【目次】00:00 オープニング|ご挨拶00:25 小林先生著書のご紹介(大井川の水と

  • 農家反乱 ドイツ問題児は極右より極左政権

    農家反乱 ドイツ問題児は極右より極左政権

    欧州諸国では農家がEUの農業政策に反発し、トラクターを繰り出して大規模なデモを行っている。環境規制の行き過ぎた強化などに対する抗議行動である。それに加えてドイツでは、エネルギー高騰による物価の値上げの中、賃上げなどを要求するドイツ鉄道の運転士やサービス業の組合員、看護師などのストも続き、社会は騒然。しかし、突然、それら反政府運動ともいえる国民行動に対抗すべく組織されたのが、“極右政党”「ドイツのた

  • 新冷戦下のエネルギー政策

    新冷戦下のエネルギー政策

    1991年にソ連が崩壊し冷戦が終結したことで、地球温暖化問題が国際政治の重要課題に浮上しました。その後30年が経過した現在、ウクライナでの戦争が勃発し、台湾有事のリスクも高まっており、先進国 対 露・中という構図で世界は新冷戦の様相を呈してきました。本講演では、キヤノングローバル戦略研究所の杉山大志研究主幹が地球温暖化のリスクと安全保障のリスクについて分析し、日本のエネルギー政策のあり方について

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    レーザー核融合は実現するか

    概要レーザー方式による核融合発電に関して、米国で重要な技術進歩があり、2030年代の実用化も視野にあるといった報道がありました。レーザー核融合は実現するのか、核融合研究の第一人者である元慶応大学教授岡野邦彦先生に、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹杉山大志がお話を伺います。【目次】00:00 オープニング|核融合シリーズの紹介 01:29 岡野先生ご挨拶~核融合名称変更について02

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    EV推進の罠

    自動車産業は、製造業の設備投資の 26%、研究開発費の 30%を占める日本経済の成長エンジンである。この自動車産業に対して、日本政府の電気自動車(EV)を推進するという政策は、いかなる影響を与えているか。自動車産業を一層振興するためには日本の政策はいかにあるべきだろうか。【目次】00:00 オープニング~加藤先生ご挨拶02:17 2024 世界大ハイブリットブーム03:05 日本近代国

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    強く豊かな日本 非政府エネ基本計画

    政策提言「エネルギードミナンス:強く豊かな日本のためのエネルギー政策(非政府の有志による第7次エネルギー基本計画)」の概要を杉山大志研究主幹が講演する。同提言は杉山大志と野村浩二が全体を編集し、岡芳明、岡野邦彦、加藤康子、中澤治久、南部鶴彦、田中博、山口雅之の各氏に執筆分担などのご協力を得た。安全保障と経済成長を重視したエネルギー政策として、「エネルギードミナンス(優勢)」を提唱する。エネルギ